異文化トレーニング(ビジネス)研修における当社の基本的な考え方

~当社の基本的な考え方~

  • 当社は、グローバルな人材を活用して成長をしようとする企業向けの研修立案・実施を行っております。そのため、以下の信念をもって取り組んでおります。

1.実践的な成果を企業にもたらすこと

  • 「人材開発部門は研修提供から成果創造にシフトする」という「パフォーマンス・コンサルティング」の考え方に基づいて研修を実施しております。
  • 研修に対するコスト(研修費および研修に参加するために割かれた時間の機会費用)をまず考えます。研修の結果、外国人スタッフ・日本人スタッフそれぞれの能力向上等の実現により、様々な文化的背景をもつ人材を抱える企業内のコミュニケーション能力の向上、チームワークビルディング等の実現により、投じられたコストを上回る研修の成果をだせるような研修プログラムをご提案いたします。

2.その会社ひとつ、ひとつに適するプログラムをご提案すること

  • オーダーメイド型の研修では、まず経営コンサルタントが人事担当者と打ち合わせを行います。企業の経営戦略や、人員構成、研修参加者の職種・レベル、出身国などの基本情報はもちろんのこと、人事担当者が異文化の人材のマネージメントについて日ごろ困っている事項についてお聞きし、解決策となりうる研修プログラムをご提案いたします。
  • 昨今は、日本に長く進出している外資系の企業であっても、国籍の違うスタッフ同士のコミュニケーションやオペレーションの仕方の違いにより、業績が低迷し、相談される例も多くみられます。その原因をさぐり、また、その企業に特有の問題あるいは類似の企業の課題を事例として取り上げ、考えることにより、そのギャップを埋めるための研修を提案させていただいております。
  • また、日本人スタッフ向けの海外赴任前研修や異文化コミュニケーション研修、外国人スタッフの日本着任後の導入研修など、研修目的に応じてプログラムをご提案いたします。

3.三つのレベル(態度・感情レベル、認識・知識レベル、行動レベル)における成果を達成するために、理論と実践に基づいたプログラムをご提案すること

  • 海外における異文化コミュニケーショントレーナーの理論、日本での異文化コミュニケーション理論を総合的に取り入れ、実践的なプログラムをご提案いたします。

~異文化ビジネストレーニング研修における期待される成果~

~効果的な異文化トレーニングの方法~

  • ビジネスの領域における異文化対応能力の研修効果を最も高める方法は、以下の3つの領域の能力をバランスよく伸ばすこととされています。
  • 1.態度・感情レベルのスキル
    2.知識・認識レベルのスキル
    3.行動・コミュニケーションレベルのスキル

~理論的背景~

  • 60年代の異文化トレーニングの考え方は、特定の地域の文化・国・地域に関する知識といった、コンテンツ(内容)を届けることを重視し、文化ブリーフィングや、地域研究、語学習得に力を入れていました。
  • 70年代に入ると、プロセス重視の考え方がでてきました。個人やグループ、社会といかにかかわるかというプロセス重視の考え方により、センシティビティ・トレーニングや、人間関係構築プロセスの研修が行われてきました。
  • 80年代、90年代に入ると、プロセスとコンテンツの両方が重要であるとの考え方が主流となり、現在の異文化研修は、両方のバランスにより構成されています。

~効果的な研修スタイル~

  • 当社の研修プログラムは、以下のバランスを考えながら、御社の状況にあわせたプログラムをご提案します。
  • ・コンテンツとプロセスとのバランス
    ・伸ばすべき3つのスキル(態度・感情レベル、知識・認識レベル、行動レベル)のバランス
    ・知識的な学習を促すスタイルか、経験的に学習を促すスタイルかのバランス

~研修のご依頼方法~

  • お電話・メールにて、研修内容やご予算についてまずはご相談ください。研修実施をご希望の場合、研修プログラム作成のため、ヒアリングを行う日時をご予約ください。研修講師自ら貴社に出向き、研修のニーズを伺います。当社は、愛知県一宮市(名古屋駅より快速で10分程度のところ)にあります。ヒアリングの為の訪問打合せは、東京、愛知、岐阜、静岡に現在対応いたしております。
  • 後日、貴社に適した研修プログラムをご提案し、変更希望などをお伺いします。
    研修プログラムに関して合意を頂き次第、貴社向けにオーダーメイドで作成したオリジナルの研修資料をメールにて送付いたします。(研修当日までに研修参加者分の資料の配布をお願いいたします。)
  • 研修場所は貴社の会議室を予定していますが、研修スペースを別途ご用意する必要がある場合はご連絡ください。
  • 見積書・請求書・終了報告書など必要な書類は、英語でも作成可能です。また、英語のできる講師による事前打ち合わせも可能です。人事や会計ご担当者、マネジメント層の方々が日本語ができない際もご相談ください。
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